中国検品を行う方法はいくつかあります。
中国に行って自分で検品する。
現地パートナーに依頼する。
第三者検品会社に委託する。
1.中国に行って自分で検品する。
商品を仕入れる本人が納得できる品質かどうかを現地に行って自分の眼で確認する。これが最も良い方法であることは間違いありません。しかしながら、出荷のたびにわざわざ中国出張するのもコストと時間がかかりますし、検品日のタイミングに合わせてちょうど良く渡航できるとも限りません。現地に行けない場合は他の選択が必要になります。
2. 現地パートナーに依頼する。
中国輸入のビジネスをされている方であれば、現地の中国人パートナーがいる方も多いでしょう。工場とのやりとりや発送手配、翻訳など、仕入れビジネス全体でパートナーさんのお世話になっているはずなので、検品も依頼するのは自然な流れかと思います。しかし注意も必要です。日本語が話せる中国人パートナーの場合はどうしても製造や技術知識などが乏しい場合があり、まして集中力を必要とする検品作業に慣れているとは限りません。また、立場上も「出荷した方が得」な立場にあるため、わざわざ問題を見つけて日本側に連絡するメリットがありません。このような問題を解決するためには、やはり客観的な立場で商品を検品できる専門の人に委託する必要があります。
3. 第三者検品会社に委託する。
中国現地には様々な検品会社があり、そのような客観的な立場の人に検品してもらうのは有効な手段です。価格もピンキリで中国全土、またはアジアまで派遣可能な検品会社も存在します（アジアの現地スタッフに委託）。しかし、この第三者検品会社にもいくつか落とし穴があり注意が必要です。詳しい内容は次回に…
PP（プリプロダクション）の検品、改善内容の話し合い、改善適用の確認モニタリングまでできれば、最後に最終検品を行いましょう。
量産中に確認済みなので改めて確認する必要はない、と考えるかもしれませんが、ミスや問題は予想しない場所に隠れているものです。
改善内容が本当に適用されているか、品質にばらつきがないか、問題の見落としがないかなど、最終確認できれば、量産品質に安心できるでしょう。
最終検品はAQLの抜き取り検査が一般的です。
大きな問題が見つからなければ予定通り出荷し、問題が見つかれば全数検査に切り替えるなどの対応が必要になります。
PP（プリプロダクション）で問題をあぶり出して、工場側と対策方法をしっかり話し合っても、実際の量産に対策が適用されなければ意味がありません。
量産の作業方法などが変更される場合は、開発部、品質管理部、生産管理部、製造部など様々な部門が関係してきます。
開発部と対策方法を話し合っても、現場の製造部まで伝わっていなければ量産に適用されません。
どこで情報伝達が間違えるがわかりませんので、話し合った対策案が実際の量産に適用されているか、生産ラインでモニタリングする必要があります。
間違いや問題があれば、その場ですぐに指示をして改善してもらいましょう。
生産が安定しても、作業員が交代したときなどにまた問題が出る場合がありますので、油断は禁物です。
三現主義（現場・現物・現実）を基本に、定期的に抜き取り確認した方がいいでしょう。
